CLT（直交集成板）とは？1分でわかる特徴、建築基準法の扱い、集成材との違い

この記事の要点

CLT（直交集成板）とは、木材を繊維方向が互いに直交するように奇数層に積層接着した構造用面材です。

Cross Laminated Timberの略で、壁・床・屋根のパネル材として使用されます。

集成材と異なり、面内・面外の両方向に強度を発揮します。

2016年（平成28年）頃にCLTパネル工法の設計基準が整備され、木造建築物に広く適用できるようになりました。

この記事では、CLTとは何か、集成材とどう違うのか、建築基準法ではどう扱われるのかを整理します。

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CLT（直交集成板）とは、木材を繊維方向が互いに直交するように奇数層に積層接着した構造用面材です。Cross Laminated Timber（クロス・ラミネーテッド・ティンバー）の略称です。

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集成材が同一方向に積層した軸材（柱・梁）として使われるのに対し、CLTは繊維方向を交互に直交させることで面内・面外の両方向に強度を発揮する面材（パネル）として使用されます。今回はCLTの特徴、集成材との違い、建築基準法の扱いについて説明します。

木構造の基礎知識は、下記が参考になります。

CLTとは何か？

CLTはCross Laminated Timberの略で、日本語では直交集成板（ちょっこうしゅうせいばん）といいます。ひき板（ラミナ）を繊維方向が互いに直交するように奇数層（3層・5層・7層など）に積層接着した面材です。

CLTはヨーロッパで1990年代に開発が始まり、日本では2013年頃にCLT専用のJAS規格が整備されました。その後、2016年（平成28年）頃には建築基準法上の設計基準も整備され、普及が加速しています。

CLTの各層は厚さ30〜40mm程度のひき板を使い、3層であれば合計90〜120mm、5層であれば150〜200mm程度の厚さになります。この厚みが、RC造の壁スラブに相当する強度と剛性を木材で実現することを可能にしています。

通常の木材や集成材は、繊維方向（長さ方向）に強度が集中し、繊維に直交する方向は弱くなります。CLTは繊維方向を交互に直交させて積層するため、縦横の両方向に均等に近い強度と剛性を発揮します。

この性質により、CLTは壁・床・屋根のパネル材として使用できます。RC造のスラブや壁に相当する役割を木材で担えるのがCLTの最大の特徴です。

木材の密度はおよそ500 kg/m³で、コンクリートの約2,300 kg/m³と比べると約1/5の重さです。CLTを使用した建物はRC造に比べて大幅に軽量になるため、地震時に建物に作用する地震力が低減されます。

また、工場で製作したCLTパネルを現場で組み立てるため、工期の短縮にもつながります。

木材はそのまま燃えるように思われがちですが、CLTの厚みを活かした「燃えしろ設計」により、一定の耐火性能を確保できます。

CLTの表面が燃焼すると炭化層が形成され、この炭化層が断熱材の役割を果たして内部への燃え進みを遅らせます。CLTの厚み・層数に応じた耐火仕様として、45分準耐火構造（3層相当）や1時間準耐火構造（5層相当）などの考え方が設計基準に示されています。

CLTと集成材はどちらも木材を積層接着した製品ですが、積層方向と使用形態が大きく異なります。以下の表で整理します。

集成材は1方向の軸力・曲げに対して高い性能を発揮するため、柱や梁に最適です。

一方、CLTは面として広い範囲で力を受け持つため、壁や床スラブの代替として使えます。

両者は用途が異なる別の材料です。

少し紛らわしいですが、「集成材＝軸材、CLT＝面材」と整理しておきましょう。

CLTは2016年（平成28年）頃に建築基準法の枠組みにおける設計基準が整備され、告示に定める設計ルートに従って一般的に設計できるようになりました。

CLTパネル工法の設計ルートとして、おおむね次のような区分が設けられています。

設計ルート	内容
ルートA（仕様規定）	告示に定める仕様に従う。3階建て以下・高さ13m以下などの制限あり
ルートB（許容応力度設計）	許容応力度計算を行う。規模の制限が緩和される
ルートC（限界耐力計算等）	限界耐力計算または時刻歴応答解析を行う。さらに大規模な建築物に対応