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塔状比とは、建物の幅に対する建物高さとの比率です。つまり、建物の幅をB、建物高さをHとすると
で算定できます。
今回は
について解説します。塔状比は地震時における建物の転倒の検討に必要です。転倒の詳細は下記が参考になります。
塔状比とは、建物の幅に対する建物高さとの比率です。建物の幅をB、建物高さをHとすると
で算定できます。
塔状比は建物の転倒のしやすさをチェックする指標の1つで、一般に、塔状比が4以上になると転倒しやすい建物(塔状建物)となるため、別途、転倒の検討が必要です。
下図のとおり塔状比が大きくなるほど、地震力のような横力(水平力)に対して安定性を欠く印象をもつでしょう。
上図の通り、H/Bが大きいほど、建物はひょろ長い建物となります(例えばエレベーター棟のような)。一方、小さければ横に長い建物です。
どちらが地震力に対して安定しているかといえば塔状比が小さい(H/Bが小さい)横に長い建物です。
よって、こういった建物は特別、塔状比に対して対応する必要はありません。
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塔状比が4以上の建物では転倒の検討が必要です。
なぜ、4以上なのか?と聞かれれば、過去の地震被害例やら研究結果から決められ、建築基準法に明記されています。
建築基準法には、塔状比4以上の建物に対して「転倒しないこと」が規定されています。
塔状比が大きくなると水平方向に作用する地震力により、転倒させようとするモーメントが大きく、基礎には大きな押し引きの力が作用します。
塔状比が4未満の建物では、上記の引き抜き力は問題になりませんが、塔状比が大きくなると引き抜き力が過大となり転倒の恐れがあるのです。
建物の転倒を防止するために適切な基礎の設計が必要ですが、杭基礎と直接基礎では考え方がややことなります。杭基礎の場合
とします。
前者は、1つの支点に対する基礎フーチングを含めた長期の重量が、地震時の引き抜き力よりも上回っている場合です。
後者は、長期重量よりも引き抜き力が上回っていますが、この引き抜き力を杭の引き抜き抵抗力に対して対応する場合です。※引き抜き力については、下記が参考になります。
直接基礎の場合、地震時に基礎に作用する接地圧が大幅に割り増しされるので、これらの接地圧に対して地耐力が問題無いか検討して、基礎の形状や基礎深さなどを決定します。
また、建築基準法で塔状比4以上の場合
「Ai分布に基づく外力分布によって全体転倒の崩壊メカニズムとなる場合の標準せん断力係数Coが0.3以上となるか、
上部構造の保有水平耐力時と等しい地震層せん断力分布が作用するときに全体転倒の崩壊メカニズムとならないこと」
と明記されています。※保有水平耐力については、下記が参考になります。
必要保有水平耐力の算定方法と意味がわかる、たった3つのポイント
この法文を構造的に解釈すれば、転倒の検討では地震力をCo=0.3のベースシェアーとするか、
保有水平耐力時の検討で用いた1階のDs値で地震力を割増す必要があります。
例えば、一般的なEV棟は鉄骨造でルート3の設計が多いです。このとき、通常ならベースシェアー=0.2ですが、これを0.30として転倒の検討時の地震力を設定するか、
Ds=0.25(FAランクの場合)をCoとして、地震力を1.25倍して転倒の検討を行います。
つまり、最低でも1.25倍の地震力にする必要があるということですね。※Ds値(構造特性係数)については、下記が参考になります。その他、下記も併せて学習しましょう。
アスペクト比とは?1分でわかる意味、計算、縦横比、横縦比、建築物との関係
今回は、塔状比について説明しました。塔状比とは、建物の幅に対する建物高さとの比率です。建物の幅をB、建物高さをHとすると
で算定できます。転倒の計算も併せて勉強しましょう。
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