併用基礎とは？1分でわかる意味、パイルドラフト工法、液状化対策

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併用基礎は、同じ建物の基礎に、異なる基礎形式を採用するものです。併用基礎は、建築基準法により、原則禁止されています。一方で、「国土交通大臣が定める基準に従い構造計算して、安全性が確認できた場合」は適用が除外されます。今回は、併用基礎の意味、パイルドラフト工法、液状化対策との関係について説明します。※基礎形式には、直接基礎と杭基礎があります。下記が参考になります。

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併用基礎とは？

併用基礎とは、同じ建物に異なる形式の基礎を併用したものです。同じ直接基礎でも形式が違えば、併用基礎になります。例えば、

・布基礎+独立基礎

・独立基礎+ベタ基礎

・ベタ基礎+布基礎

などです。当然、

・杭基礎+直接基礎

の併用も原則禁止です。杭基礎の中でも、

・摩擦杭+支持杭

の併用は禁止です。

上記のように、耐力の支持機構が異なる形式の基礎を、同じ建物で採用できません。沈下量にバラツキが生じ、不同沈下の恐れがあること、地震時の挙動にバラツキがあるからです。※不同沈下の意味は、下記が参考になります。

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併用基礎とパイルドラフト工法

パイルドラフト工法は、

・直接基礎+杭基礎

を併用した基礎です。併用基礎の中でも、パイルドラフト工法は各ゼネコンなどが採用しています。パイルドラフト工法は、直接基礎で建物の重量を支え、杭基礎で沈下量を抑えます。基礎の沈下量を抑える目的で使用する基礎形式です。

併用基礎は原則禁止ですが、構造計算で問題ないことを確認すれば、使用が可能です。なお、杭基礎は、支持力に期待しないので注意してください。

パイルドラフト工法と液状化の関係

パイルドラフト工法は、直接基礎で建物を支え、杭基礎は「沈下量を抑える」目的で使います。よって、杭基礎の支持力や水平抵抗力は期待しないので、液状化する地盤では使用不可です（※直接基礎では、液状化が起きると傾くため）。

液状化地盤でも使用可能な、パイルドラフト工法の研究が行われています。

まとめ

今回は併用基礎について説明しました。意味が理解頂けたと思います。併用基礎は、同じ建物に異なる基礎を併用するものです。建築基準法で原則禁止されています。但し、構造計算で確認された場合、適用が可能です。併用基礎の中には、パイルドラフト工法があります。直接基礎と杭基礎を併用した基礎です。※直接基礎と杭基礎は下記が参考になります、あわせて学習しましょう。

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