耐積雪等級とは？等級2の基準・一般区域と多雪区域の違いと積雪荷重の計算

この記事の要点

住宅の「耐積雪等級」は積雪に対する構造強度を評価する指標で、等級1が建築基準法最低基準、等級2がその1.25倍以上の強度を持つ設計です。

雪の多い地域では等級2が推奨されますが、一般区域か多雪区域かで積雪荷重の計算が異なります。

このページでは耐積雪等級の定義・等級1と等級2の違い・積雪荷重の計算方法と多雪区域の基準を解説します。

耐積雪等級には１と２があります。

この記事では、耐積雪等級とは何か、等級1と2はどう違うのか、一般区域と多雪区域の違いを整理します。

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耐積雪等級とは、住宅の積雪（台風など）に抵抗する度合いを示したものです。

耐積雪等級には１と２があります。

２の方が１より高級（より強い積雪荷重に耐える仕様）です。

今回は耐積雪等級の意味、一般区域と多雪区域による違い、耐積雪等級１と２の違いについて説明します。

※積雪荷重の記事を理解すると、今回の記事をスムーズに読めます。

下記が参考になります。

積雪荷重とは？1分で分かる計算方法と地域による違い

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耐積雪等級とは？

耐積雪等級とは、住宅の積雪荷重に抵抗する度合いを示したものです。但し、耐積雪等級は「多雪区域でのみ」考慮します。一般区域では、耐積雪等級は考えなくても良いのです。

耐積雪等級は、住宅の品質確保の促進等に関する法律で規定されます（以降、品確法）。※耐積雪等級の他に、耐震等級、耐風等級があります。

耐風等級については下記が参考になります。

耐風等級とは｜等級1・2の違いと台風対応の設計基準をわかりやすく解説

耐積雪等級には等級２、１があります。下記に意味を整理しました。

・耐積雪等級２　建築基準法に規定される性能の1.2倍以上の性能
・耐積雪等級１　建築基準法に規定される性能と同等の性能

耐積雪等級１は建築基準法と同等の性能です。では、耐積雪等級１は「どの程度の積雪荷重を考えているのか」と気になりますよね。後述しますが、耐積雪等級１は、

極めて稀に発生する積雪荷重に、構造躯体が倒壊、崩壊等せず、かつ稀に発生する積雪荷重に構造躯体が損傷しないこと

と規定されます。耐積雪等級２は、上記の1.2倍以上の余力がある、という意味ですね。また、極めて稀に発生する積雪に対しては、「倒壊、崩壊しないこと」なので、損傷する可能性はあります。

耐積雪等級と多雪区域、一般区域

耐積雪等級は、「多雪区域でのみ」考慮します。よって、一般区域で耐積雪等級を考える必要は無いです。多雪区域と一般区域は下記の違いがあります。

・多雪区域　⇒　垂直積雪高さが1.0ｍ以上の地域
・一般区域　⇒　上記以外の地域

詳細は下記が参考になります。

垂直積雪量の意味と計算方法

さて、耐積雪等級による極めて稀に発生する積雪による力、稀に発生する積雪による力は下記の定義です。

・極めて稀に発生する積雪による力　⇒　稀に発生する積雪による力の1.4倍に相当する力
・稀に発生する積雪による力　⇒　令第86条に規定する積雪に相当する力

※令86条は積雪による力に関する規定です。下記が参考になります。

積雪荷重とは？1分で分かる計算方法と地域による違い

「稀に発生する積雪による力」とは、50年に一度の再現期間（発生確率）の積雪を考えています。「極めて稀に発生する積雪による力」は、500年に一度の再現期間（発生確率）です。

例えば北海道や東北、北陸は多雪区域が多いです。積雪が1ｍを超えると、とても大きな荷重になるので注意したいですね。※例えば、2.0ｍの積雪の場合、積雪による平米荷重＝180kg/㎡もある。

耐積雪等級１と２の違い

耐積雪等級１と２の違いを下記に整理しました。

耐積雪等級１

・稀に発生する積雪に対して、構造躯体が損傷しないこと。

・極めて稀に発生する積雪による力（稀に発生する積雪による力の1.4倍と定義）に、構造躯体が倒壊、崩壊等しないこと。

耐積雪等級２

・稀に発生する積雪の1.2倍の力に対して、構造躯体が損傷しないこと。

・極めて稀に発生する積雪による力（稀に発生する積雪による力の1.4倍と定義）の1.2倍の力に、構造躯体が倒壊、崩壊等しないこと。

混同しやすい用語

耐震等級

地震力に対する建物の強さを示す等級（1〜3級）。

耐積雪等級は積雪力に対する性能を表し、適用地域（多雪区域）が限定される点が異なる。

耐風等級

風圧力に対する建物の強さを示す等級（1・2級）。

耐積雪等級と同様に住宅性能表示制度で規定されるが、適用条件が雪ではなく風である。

耐積雪等級を整理した表を示します。

等級	性能基準	備考
耐積雪等級１	建築基準法と同等の性能	多雪区域のみ適用
耐積雪等級２	建築基準法の1.2倍以上の性能	より高い積雪荷重に対応
適用地域	垂直積雪高さ1.0m以上の多雪区域	一般区域では考慮不要