レンタブル比とは？計算式と事務所・ホテル・トランクルームの目安・改善方法

この記事の要点

事務所ビルや賃貸建物を設計・評価するとき、「延床面積のうちどれだけを収益に結びつけられるか」を示す指標がレンタブル比です。廊下・エントランス・設備室が大きくなるほど下がり、収益性に直結します。

このページではレンタブル比の計算式・用途別の目安値・トランクルームでの考え方と、設計で比率を高めるポイントを解説します。

一般的な賃貸事務所では延床面積に対して65～75％が目安で、ビジネスホテルは約70％、シティ・リゾートホテルは45～50％が目安です。

この記事では、レンタブル比とは何か、ホテル・商業施設での目安はどれくらいか、計算方法はどうするのかを整理します。

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レンタブル比とは、事務所建築の延床面積や基準面積に対する、貸室（かししつ）床面積の比率です。

タップできる目次

レンタブル比とは？

事務所ビルの室をレンタルで貸す場合、貸室面積を増やすことで収益性を高められます。

今回はレンタブル比の意味、ホテル、商業施設での目安、計算方法について説明します。

※延床面積の意味は、下記が参考になります。

延べ面積意味計算バルコニー容積率建築基準法

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レンタブル比とは？

レンタブル比とは、事務所建築の延床面積や基準面積に対する貸室（かししつ）床面積の比率です。下式により計算します。

レンタブル比＝貸室床面積÷延床面積×100

レンタブル比＝貸室床面積÷基準床面積×100

レンタブル比の単位は、％です。また、延べ床面積に対する値と、基準床面積に対する値があります。一般的に、基準床面積に対するレンタブル比よりも、延床面積に対するレンタブル比の方が小さい値になります。

基準床面積とは、一般的な階の床面積です。特殊な平面計画となる階は除外して考えましょう。

事務所建築における、「貸室」とは、事務室のことです。

街を歩くと、色々なビルがあります。

これらのビルは全て自社ビルではありません。

不動産としてビルを持つ所有者が、室（部屋）を貸しています。

所有者は、毎月所定の賃料を得ます。

賃貸マンションと似たような仕組みと考えてください。

よって、貸室面積の割合が大きい方が（レンタブル比が大きい方）、ビル所有者の収益性が高まります。

レンタブル比と自社ビルの関係

賃貸ビルの他に、自社ビルがあります。自社ビルは、自分の会社が自分たちのために所有するビルのことです。賃貸を目的としないので、賃貸ビルに比べてレンタブル比は低い傾向にあります（ビルの収益性は考えないため）。

レンタブル比の目安

レンタブル比は、一般的な賃貸事務所の場合、

延べ床面積に対するレンタブル比　65～75％

基準床面積に対するレンタブル比　70～85％

※延べ床面積、床面積の意味は下記が参考になります。

床面積とは？意味・延べ面積との違いと階段・バルコニー・テラスの考え方（建築法規）

延べ面積意味計算バルコニー容積率建築基準法

ホテルのレンタブル比の目安

ホテルは、ビジネスホテル、シティホテル、リゾートホテルによってレンタブル比が変わります。なお、ここでのレンタブル比は「客室床面積÷延床面積（基準床面積）」と考えます。下記に各ホテルのレンタブル比を示します。

ビジネスホテル　⇒　70％

シティホテル　⇒　45～50％

リゾートホテル　⇒　45～50％

いかがでしょうか。実際に泊まった方は、感覚的に理解できると思います。ビジネスホテルは、ほとんどが客室です。部屋も狭く、客室以外の宴会場やレストランなど、ほとんどありません。

一方、シティホテルやリゾートホテルは、客室の大きさはゆったりしており、客室以外の部屋も目立ちます。ラウンジやジム、いくつものレストランがあるホテルも多いですよね。

レンタブル比の計算

レンタブル比を計算します。延べ床面積が5000㎡、貸室床面積が4000㎡とします。レンタブル比を計算してください。

レンタブル比＝4000／5000×100＝80％

ですね。

混同しやすい用語

レンタブル比（延床面積基準）

延床面積全体に対する貸室床面積の割合。すべての階を合計した面積を基準とするため、標準的な賃貸事務所では65～75％程度となる。

基準床面積基準との違いは、延床面積には機械室や駐車場など特殊な階も含まれるため、基準床面積基準より低い値になる点が異なる。

レンタブル比（基準床面積基準）

標準的な階（基準階）の床面積に対する貸室床面積の割合。特殊な平面を持つ階を除外して計算するため、延床面積基準より高い値（70～85％）となる。

延床面積基準との違いは、基準床面積は特殊な階を除いた標準的な階の面積を用いるため、延床面積基準より大きな値になる点が異なる。

建物用途	レンタブル比の目安	ポイント
事務所ビル	65～75%	廊下・共用部が多いほど低下
ビジネスホテル	70%前後	客室率が収益に直結
商業施設（複合）	60～70%	共用・通路面積が大きくなりがち
集合住宅（賃貸）	75～80%	専有率を高めると収益性が向上