指定建築材料とは？1分でわかる意味、材料の一覧、JIS、あと施工アンカー

この記事の要点

指定建築材料とは、木材、鋼材、コンクリートその他建築材料として国土交通大臣が定めるものです。

基本的に、建築物の部材は指定建築材料のみ利用可能です。

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指定建築材料とは、木材、鋼材、コンクリートその他建築材料として国土交通大臣が定めるものです。基本的に、建築物の部材は指定建築材料のみ利用可能です。今回は、指定建築材料の意味、種類、材料の一覧、ＪＩＳやＪＡＳとの関係、あと施工アンカーとの関係について説明します。※構造耐力上主要な部分については下記の記事が参考になります。

構造耐力上主要な部分とは？1分でわかる意味、種類、主要構造部との違い

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指定建築材料とは？

指定建築材料とは、

木材、鋼材、コンクリートその他建築材料として国土交通大臣が定めるもの

です。建築物の基礎、主要構造部、安全上・防火上又は衛生上重要な部分、構造耐力上主要な部分などに使用されます。基本的に、指定建築材料以外の材料は建築物に使いません。

指定建築材料は、法37条で規定されます。下記に条文の要旨を書きました。

・建築物の基礎、主要構造部その他安全上、防火上又は衛生上重要である政令で定める部分に使用する木材、鋼材、コンクリートその他の建築材料として、国土交通大臣が定めるものを、「指定建築材料」という
・指定建築材料は、国土交通大臣が指定する日本工業規格又は日本農林規格に適合するものとする。
・前号の他、国土交通大臣が定める安全上、防火上又は衛生上必要な品質、技術的基準に適合するもので、指定建築材料毎に国土交通大臣の認定を受けたもの（通称　大臣認定）

指定建築材料は大まかに３つあることを理解しましょう。

指定建築材料の種類

前述したように指定建築材料は、大まかに下記の３つの種類があります。

・日本工業規格（ＪＩＳ）
・日本農林規格（ＪＡＳ）
・大臣認定品（指定建築材料毎に国土交通大臣が定める基準に適合し、認定を受けたもの）

上記２つは皆さんよくご存じかと思います。建築材料に限らず、あらゆる工業製品にＪＩＳが採用されています。大臣認定品は、ＪＩＳ及びＪＡＳ以外で国土交通大臣が認可した材料です。

大臣認定品は、個別に認定を受ける材料です。例えば「溶融亜鉛メッキ高力ボルト」は比較的利用されますが、ＪＩＳやＪＡＳで認定されていません。また高力ボルトとして最も使うS10ＴもＪＩＳ規格ではない、大臣認定品です。

指定建築材料の一覧

指定建築材料の一覧を下記に示します。

・構造用鋼材及び鋳鋼
・高力ボルト及びボルト
・構造用ケーブル
・鉄筋
・溶接材料（炭素鋼、ステンレス鋼及びアルミニウム合金材の溶接）
・ターンバックル
・コンクリート
・コンクリートブロック
・免震材料
・木質接着成形軸材料
・木質複合軸材料
・木質断熱複合パネル
・木質接着複合パネル
・タッピンねじその他これに類するもの
・打込み鋲
・アルミニウム合金材
・トラス用機械式継手
・膜材料、テント倉庫用膜材料及び膜構造用フィルム
・セラミックメーソンリーユニット
・石綿飛散防止剤
・緊張材
・軽量気泡コンクリートパネル

指定建築材料と、あと施工アンカーの関係

前述した指定建築材料の一覧から明らかなように、「あと施工アンカー」が含まれていません。よって、基本的にあと施工アンカーは建築物に使用できないと考えてください。

※後の告示により、補強工事にのみ、あと施工アンカーの使用が可能となっています。よって耐震補強工事では、あと施工アンカーが使われています。

また法37条より、「建築物の基礎、主要構造部、安全上・防火上又は衛生上重要な部分」以外は、指定建築材料の規定がかからないので、あと施工アンカーは使用可能と読めます。

ただ、大まかにいえば下記の認識で良いでしょう。

・補強工事以外は、あと施工アンカーの使用は不可
・補強工事は、あと施工アンカーの使用が可能

混同しやすい用語

指定建築材料

法37条に基づき国土交通大臣が定める建築材料の総称。JIS・JAS適合品と大臣認定品が含まれる。

JIS（日本工業規格）

工業製品の規格を定める国家規格。指定建築材料の多くはJISに適合する必要があるが、JISのみが指定建築材料ではない。

大臣認定品

JISやJASに該当しないが、国土交通大臣が個別に認定した材料。高力ボルトのS10Tなどが該当する。

試験での問われ方｜管理人の一言

指定建築材料に関する問題は建築士試験の構造分野で出題されます。定義と計算の両面から理解しておきましょう。

指定建築材料の定義・適用条件・計算式は建築士試験の構造分野で出題される基本事項です。

用語の定義を正確に理解したうえで、関連する規準・法令との関係を整理することが大切です。

区分	材料の種類（例）	根拠法令
JIS規格品	鉄筋・鋼材・セメント・骨材等	建築基準法第37条
JAS規格品	構造用木材・合板等	同上
大臣認定品	JIS外の高力ボルト・特殊材料等	同上（大臣が認定）