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建築基準法にみる「基礎の構造方法」のTIPS

学生の皆さんは、まだ知らないと思いますが、建築の構造設計をする上で重要な本があります。それが「通称 黄色本」です。黄色本は建築基準法に明記してある構造関係の項目を開設し、+αで技術的項目が明記されています。


この黄色本には基礎の構造方法に関する特記もあります。今回は、基礎の構造方法に関するTIPs(ポイント)を紹介していきます。


1.地耐力に応じて基礎形式を選定すること。

基礎形式は、構造計算を行わない場合、地耐力に応じて基礎形式を選定します。建築基準法で明記ある基礎形式は「基礎ぐい、ベタ基礎、布基礎」。地耐力が2t/u以下であれば、杭基礎が原則です。ベタ基礎は地耐力2t/u以上でないと使えません。布基礎は地耐力が3t/u以上でないと使えません。


2000年以前に設計された木造住宅の中には、上記を満足しない住宅の多くあります。昔は地盤調査をしていないケースが多かったのです。


2.独立基礎は建築基準法で文言明記無い。必ず計算で確認が必要な基礎形式。

独立基礎や地中梁付き独立基礎は、最も代表的な基礎形式の1つ。しかし、建築基準法には明記がありません。独立基礎とする場合、必ず構造計算が必要になります。つまり、木造住宅のように、構造計算を省略している建物では使われないケースが多い。


逆に言えば、木造住宅で独立基礎が使われている場合、注意した方が良いと言えます。


3.崖や擁壁の近くでは安息角(盛土で30°、切土で45°)より遠くに基礎を設ける。

崖や擁壁の近くに家を建てるといかにも不安です。擁壁の安全性が損なわれた時、家もただちに損傷をこうむるからです。


そのため、擁壁や崖地がある場合、「安息角」という、ここまでは崩れない角度をもって、なるべく遠くに基礎を設けます。

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4.異種基礎は原則回避する。

例えば、直接基礎と杭基礎など異種基礎を同じ建物に使用することは原則禁止。これは、研究で明確な構造計算手法が明らかでないとか、力の負担をどう考えるかとか問題が多いからです。


5.一様沈下、傾斜沈下は許容される。相対沈下に注意。

一様沈下、傾斜沈下は建物全体としての剛体的な動きで、建築物の使用上支障を考えなければ、極端に大きな沈下量で無い限り構造強度は上部構造に影響を与えない、とされています。一様沈下は建物が剛体移動したと同じ、よって構造部材には応力も変形も生じていません。


しかし、相対沈下は増大すると構造部材にひび割れなど生じます。


6.ベタ基礎にする場合、地耐力が7t/u以上あること、不同沈下、損傷の恐れが無い限り無筋コンクリートにできる。

実はベタ基礎は無筋コンクリートにもできます。但し地耐力が7t/u以上あること、不同沈下や損傷の恐れがないとき。ただ、鉄筋が無いのはあまりにも不安。鉄筋を入れるのが無難でしょう。


7.ベタ基礎の底盤厚は最低120、根入れ最低120、布基礎の場合、底盤厚最低150で、根入れ最低240とする。

ベタ基礎や布基礎には、最低の厚みや根入れ深さが存在します。スラブの厚みと同程度と覚えておけば、小さくなることはありません。つまり150mmが最低です。根入れ深さも最低250mm以上は守ります。


但し、根入れ深さは基礎の地耐力や凍結深度と影響していますので、必ずしも基準法ギリギリで良いわけではありません。

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