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超高層建築物とは?1分でわかる定義、構造、大臣認定、建築基準法

超高層建築物は、高さが60mを超える建築物のことです。条文に「超高層建築物」という記載はありませんが、黄色本をはじめ世間的にも一般的な呼び方です。※黄色本については下記の記事が参考になります。


構造の黄色本とは?1分でわかる意味、建築基準法との関係


今回は、超高層建築物の定義、構造、大臣認定および建築基準法との関係について説明します。

超高層建築物とは?

超高層建築物は、高さが60mを超える建築物の通称です。建築基準法20条1項一号に規定されます。※建築基準法は後述しました。


60mは階数に置き換えると、概ね20階建てです。最近は20階建ての建築物は当たり前に設計されるようになりましたね。日本を代表する超高層タワーの東京スカイツリーですが、634mもあります。


超高層建築物は、他の建築物と比べて地震時の挙動が複雑です。また地震力だけでなく風圧力の影響も大きくなります(風は上空へいくほど影響大)。


また、超高層建築物の構造計算の方法は平12建告1461号に規定されます。詳細は省略しますが、一般的な建築物では行わない「時刻歴応答解析」「風圧力の割増」「P―δ効果」など、計算内容が複雑になります。

超高層建築物と大臣認定の関係

超高層建築物は確認申請および適合性判定の審査が不要です。その代り、国土交通大臣の認定を受ける必要があります(通称、大臣認定)。


大臣認定は、確認申請や適合性判定よりも審査が厳しいです(大学教授および専門家などの審査)。


「国から直接お墨付きをもらった建築物」だからです。超高層建築物は、民間、公共に関わらず大臣認定が必要です。それだけ超高層建築物は、国として取り組むべき建築物だとわかります。

超高層建築物の例

超高層建築物の例を下記に示しました。


日本最大の超高層建築物が、東京スカイツリーです。それでも世界にはまだまだ高い建築物があるから驚きですね。

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超高層建築物の建築基準法による扱い

超高層建築物は法20条1項一号に規定される建築物です。下記に条文の概要を示します。


また令81条1項で、超高層建築物に対応した構造方法が示されています。特徴的な条文を下記に示します。


上記の「連続的に」がキーポイントです。この一文より、超高層建築物は「時刻歴応答解析を行うこと」が必要です。


一般的な建築物の地震時は、静的な力で計算します。しかし実際の地震は、静的な力ではなく動的な力です。※動的な解析法の基礎は下記の記事が参考になります。

ニューマークのβ法-平均加速度法-


超高層建築物は、動的な解析法(時刻歴応答解析)により、実際の地震に近い条件で計算することが求められています。

まとめ

今回は超高層建築物について説明しました。超高層建築物の意味が理解頂けたと思います。超高層建築物の定義は、60mを超える建築物です。階高を3mと考えれば、20階建てを超える建築物が該当します。身近な超高層建築物を探してみてくださいね。

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