超高層建築物とは？1分でわかる定義、構造、大臣認定、建築基準法
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超高層建築物は、高さが60ｍを超える建築物のことです。条文に「超高層建築物」という記載はありませんが、黄色本をはじめ世間的にも一般的な呼び方です。※黄色本については下記の記事が参考になります。
今回は、超高層建築物の定義、構造、大臣認定および建築基準法との関係について説明します。
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超高層建築物とは？
超高層建築物は、高さが60ｍを超える建築物の通称です。建築基準法20条１項一号に規定されます。※建築基準法は後述しました。
60ｍは階数に置き換えると、概ね20階建てです。最近は20階建ての建築物は当たり前に設計されるようになりましたね。日本を代表する超高層タワーの東京スカイツリーですが、634ｍもあります。
超高層建築物は、他の建築物と比べて地震時の挙動が複雑です。また地震力だけでなく風圧力の影響も大きくなります（風は上空へいくほど影響大）。
また、超高層建築物の構造計算の方法は平12建告1461号に規定されます。詳細は省略しますが、一般的な建築物では行わない「時刻歴応答解析」「風圧力の割増」「Ｐ―δ効果」など、計算内容が複雑になります。
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超高層建築物と大臣認定の関係
超高層建築物は確認申請および適合性判定の審査が不要です。その代り、国土交通大臣の認定を受ける必要があります（通称、大臣認定）。
大臣認定は、確認申請や適合性判定よりも審査が厳しいです（大学教授および専門家などの審査）。
「国から直接お墨付きをもらった建築物」だからです。超高層建築物は、民間、公共に関わらず大臣認定が必要です。それだけ超高層建築物は、国として取り組むべき建築物だとわかります。
超高層建築物の例
超高層建築物の例を下記に示しました。
- ・東京スカイツリー ⇒634ｍ
- ・アベノハルカス ⇒300ｍ
- ・東京タワー ⇒333ｍ
- ・モード学園スパイラルタワー ⇒170ｍ
- ・ミッドランドスクエア ⇒247ｍ
日本最大の超高層建築物が、東京スカイツリーです。それでも世界にはまだまだ高い建築物があるから驚きですね。
超高層建築物の建築基準法による扱い
超高層建築物は法20条１項一号に規定される建築物です。下記に条文の概要を示します。
- ・高さが60ｍを超える建築物、当該建築物の安全上必要な構造方法に関して政令で定める技術的基準に適合すること。
- ・構造方法は、荷重および外力によって建築物の各部分に連続的に生ずる力および変形を把握すること。
- ・その他の政令で定める基準に従った構造計算によって安全性が確かめられたものとして、国土交通大臣の認定を受けたものであること。
また令81条1項で、超高層建築物に対応した構造方法が示されています。特徴的な条文を下記に示します。
- ・荷重および外力によって建築物の各部分に「連続的」に生ずる力および変形を把握すること。
上記の「連続的に」がキーポイントです。この一文より、超高層建築物は「時刻歴応答解析を行うこと」が必要です。
一般的な建築物の地震時は、静的な力で計算します。しかし実際の地震は、静的な力ではなく動的な力です。※動的な解析法の基礎は下記の記事が参考になります。
超高層建築物は、動的な解析法（時刻歴応答解析）により、実際の地震に近い条件で計算することが求められています。
まとめ
今回は超高層建築物について説明しました。超高層建築物の意味が理解頂けたと思います。超高層建築物の定義は、60ｍを超える建築物です。階高を3ｍと考えれば、20階建てを超える建築物が該当します。身近な超高層建築物を探してみてくださいね。
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